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つまり、製薬企業による臨床試験のほうが、研究としての質が低いということはなく、むしろ反対に、質が高い傾向にあった。
つぎに、新しい治療法と従来の治療法のどちらが優れているかについて、臨床試験を行った研究者じしんが論文のなかでどう判断しているかを調べた。 すると、公的助成による臨床試験では、新しい治療法に軍配を上げた研究が53％、従来の治療法に軍配を上げた研究が47％で、どちらの割合も同程度だった。
ところが、製薬企業による臨床試験では、それぞれ74％と26％で、新しい治療法に軍配を上げた研究のほうがずっと多かった。 以上の結果から研究者らは、製薬企業が行う臨床試験では、研究の質が劣っていることはなかったものの、新しい治療法に軍配を上げる研究の割合が高く、その意味で「不確実性の原則」が侵されている可能性があると推論している。
製薬企業による臨床試験で、新しい治療法に軍配を上げる研究が多くなる理由を、研究者らは2点考察している。 第一に、新しい治療法に軍配が上がることがあらかじめ予想される臨床試験には、製薬企業が好んで研究費を使うが、結果が不確実な臨床試験（その意味でほんらい必要な臨床試験）には資金を投じないという事情を挙げている。
第2の理由として、新しい治療法が有効とならなかった場合、その研究結果を論文として公表することを制限してしまう可能性を指摘している。 こうした考察を踏まえて研究者らは、「不確実性の原則」が保たれているかどうかを十分に考慮することなしには、いかなる臨床試験の実施も承認されるべきではないと結論している。

研究者らの議論を逆に考えると、新しい治療法と従来の治療法のどちらが優れているかが分からず、相応の不確実性が存在する場合には、無作為割付臨床試験いがいの方法で両者の優劣を判断するのは、非科学的で非倫理的ということになるでしょう。 この場合には、無作為割付臨床試験を行って優劣を決めることが、もっとも科学的でしかも倫理的といえるかも知れません。
医学専門誌に掲載される、人権問題に関する記事が増えており、最近では難民問題や拷問などについての論説が多くなっています。 「米国医師会雑誌」の編集部によるこの報告は、同誌の2000年8月2日号に掲載されました。
「拷問」「難民」の記事が増加。 同誌編集部は、米国立医学図書館の医学文献データベースを使って、医学専門誌に掲載された人権関連の記事を検索した。


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